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耐震診断にはどのようなものが有りますか? なぜ構造耐震判定指標Iso値は1.0ではないのですか?
   

耐震診断の方法には大きく分けて、告示による診断方法と日本建築防災協会で発行された「既存(鉄骨)鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説」があります。

  ここでは日本建築防災協会から発行された「既存(鉄骨)鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準同解説」について説明します。

この基準では、第1次、第2次、第3次診断法があり、それぞれ以下の特徴を持っています。


第1次診断法 主として壁式あるいは比較的耐震壁が多い建築物を簡易的に評価する事を目的として開発された診断手法で、耐震性能は柱と壁の断面積とコンクリート強度によって略算的に求めます。
計算は第2次、第3次診断に比べて最も簡単です。

第2次診断法 梁よりも、柱、壁などの鉛直部材の破壊が先行し、これにより構造物の耐震性能が支配される建物(柱崩壊型建物)の耐震性能を簡略的に評価するとことを目的として開発された診断手法です。
梁、スラブは破壊しないものと考えて計算では考慮しませんが、柱、壁の強度には鉄筋の影響も考慮し、部材の強度、形状寸法から靱性(変形能力)を評価することにより、第1次診断法よりも計算精度の改善を図っています。
作業量としては新しく構造計算するのに匹敵します。

第3次診断法 第2次診断法で対象としてる柱崩壊型建物に対して、梁の破壊が柱、壁に先行することにより耐震性能が支配される建物(梁崩壊型建物)や耐震壁の回転(浮き上がり)が支配的な建築物の耐震性能を簡略的に評価するとこを目的として開発された診断手法です。
柱、壁に加えて梁の強度を考慮して耐震性能を評価する必要があり、計算量は最も多くなります。第3次診断法ではモデル化の良否の影響が大きく受ける場合があります。

次に、構造耐震判定指標Iso値は1.0でないかについて説明します。 
 
構造耐震判定指標Iso値と構造耐震指標Is値は以下の算定式により桁行き、張間方向毎に求めます。保有性能基本指標は強さと変形能力の積で表されます。保有性能基本指標に建物の形状を考慮した形状指標と、経年劣化を考慮した経年指標を乗じて構造耐震指標を算出します。
     
  Is=E0×SD×T  
  E0=C×F  
  ここに、SD:形状指標  
    T :経年指標  
    C :強度指標  
    F :靱性指標  
   
  構造耐震判定指標は、耐震判定指標、地域指標、地盤指標及び用途指標を乗じて算出します。
     
  ISO=ES×Z×G×U  
   
  ここに、ES:耐震判定指標 1次診断法は0.8、2・3次診断法は0.6
    Z :地域指標  
    G:地盤指標  
    U:用途指標  
       
1968年十勝沖地震、1978年宮城沖地震による建物の被害調査した結果を耐震診断結果Is値が1次診断法では0.8以上であれば被害が無いとこから第1次診断法では0.8以上としています。

また、第2次診断法ではIs値が0.6以上であれば概ね小破以下となっている事から、2次診断法では0.6以上としています。

第3次診断法は現行法規に対応するように0.6となっています。
 
参考文献)既存鉄筋コンクリート造建築物の耐震診断基準・同解説(日本建築防災協会)

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